本紙が試算した７〜９月のビール類販売実績は、国産メーカー大手４社計で前年同期比96.0%の約１億739万箱（ビール大びん換算）となった。夏場（６〜８月）に比べると2.2ポイントの改善だが、これは６月が改正酒税法施行前の仮需の反動で大きく減っていた（11%減）ことが主因で、より安価なアルコール飲料に消費が流れるなど、環境はむしろ悪化している。

　カテゴリー別は、ビールが95.3%（夏場94.1%）・約5,483万箱、新ジャンルが98.1%（94.2%）・約3,821万箱、発泡酒は92.8%（91.6%）・約1,436万箱で、新ジャンルの改善が目立つ。なお、カテゴリー構成比は、ビールが51.1%（前年同期51.4%）、新ジャンルが35.6%（34.8%）、発泡酒は13.4%（13.8%）となっている。