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日刊食品通信
2017年9月4日

ビール類販売、「呪われた夏」に


10年前の77%以下の水準

 本紙が推定した今夏(6〜8月)のビール類販売実績は、国産メーカー大手4社計で前年同期比93.8%の約1億1,067万箱(ビール大びん換算)となった。改正酒税法施行前の駆け込み需要の反動で6月が2ケタ減となったほか、7月も2%の減少、8月も天候異変などが足枷となり6%減と、まさに「呪われた夏」となった。夏場の販売減は7年連続で、10年前の07年に比べると76.6%の低水準。RTDなど競合の増勢もあって、ビール類の減少が止まらない。

 カテゴリー別は、ビールが94.1%の約5,835万箱。3ヵ月すべてがマイナス。新ジャンルは94.2%の3,800万箱。新製品効果の出た7月のみプラス。発泡酒は91.5%の約1,431万箱。3ヵ月ともマイナスだった。改正酒税法施行による末端価格上昇で、消費がRTDへ流れたことや、チラシ特売の頻度が大きく減った影響を指摘する向きもある。ちなみに07年比は、ビールが70.6%、新ジャンルが132.4%、発泡酒は43.4%と、低価格への移行が如実に表れている。

▼以下略

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