日刊経済通信社が調査した首都圏を中心とする主要百貨店の23年歳暮商戦結果がまとまり、“店頭からECへ”の流れがいったん落ち着きをみせたことがわかった。コロナ禍前から構成比を徐々に増やし、コロナ１年目に非対面型チャネルとして成長し、以降高位安定で推移していたが、今商戦は前年水準およびマイナスに転じた店舗が目立った。客数はEC、ギフトセンター（GC）ともに総じて減少が目立ったが、商品単価上昇や送り先を絞り単価に重点を置いた購買傾向などから、一人あたりの客単価や贈答額は伸長した。

　ECチャネルの結果をみると、日本橋三越が微増、伊勢丹新宿店が微減、松屋銀座店100.2%、京王百貨店新宿店95.9%、東武百貨店池袋本店97.4%、本店と東横店の閉店でECが中心となった東急百貨店は微増、西武池袋本店やそごう横浜店が主力のそごう・西武（全店）は94.0%、髙島屋（全店）は97.6%と、大きく伸びた店舗はみられなかった。政策的にGCを縮小しEC誘導を図った店舗でも伸びは見込めなくなったようだ。ECの落ち着きでGC回帰となったかというと、客数減の影響が大きく、三越、伊勢丹はGCがともに微減、松屋89.6%、京王93.6%、東武95.8%、そごう・西武96.0%などマイナストレンドに変化はなかった。髙島屋のみ100.7%と前年実績を超えた。

　商品別では、全社で洋菓子がトップ、以下ビール、ハム（肉加工品）が続き、上位３品目はボリューム面で鉄板となっている。ただ、商戦全体の流れを反映し、前年比はほぼ全面マイナスの結果に終わった。

▼以下略