23年（１～12月）主要小売業（GMS・SM、CVS、百貨店）の年間売上高はいずれも前年比プラス着地（既存店ベース）が濃厚または確実となっている。３業態がそろうのは近年極めて珍しい。

　食品SM３団体発表の月次統計をもとに11月までの実績を累計すると、前年同期比102.6%（うち食品103.0%）で推移。一品単価上昇という現在のトレンドを鑑みると、12月に売上高が３割落ちない限り前年水準を維持できることから、事実上プラス着地は濃厚となっている。同統計でのプラスはコロナ禍で家庭内需要が大幅に増えた20年以来３年ぶり。節約志向が進み買上点数は低下しているが，一品単価が上昇し客単価がアップ、客数増との掛け合わせで売上拡大に寄与した。21、22年は内食需要の反動減でマイナスだった。大型店が多く加盟する日本チェーンストア協会の統計でも、11月累計は102.4%（同103.2%）となっており、こちらは４年連続プラスの見込み。途中、食品の反動減があったものの、衣料品や住関品に支えられ、21、22年とプラスを維持してきた。

　CVSは11月累計（JFA統計）で104.1%、３年連続プラスが確実。ただ過去２年は客数減を客単価上昇で補ってきた側面があるが、23年は「５類」移行後に都市部や観光地を中心に人流が回復し、客数と客単価の両面でプラスを後押ししたという意味で内容が大きく異なる。ただ客単価が９～11月の間、３ヵ月連続でマイナスに転じており、一品単価が上がっているとはいえ、今後の懸念材料となっている。結果、11月販売は21ヵ月ぶりにマイナスに転じた。

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