ビール各社みずからが引き続きマイナス成長を予測する今年のビール類市場。カギを握るのは生活防衛意識の高まりから構成比を上げ続けている新ジャンル市場での攻防だ。また、終盤からのビール類酒税一本化第一弾施行後の市場検証は、26年の完全一本化による消費変化を読む重要な試金石となる。

　本紙が推定した19年のビール類市場は、国産大手メーカー４社計で前年比99%弱の約３億8,580万箱（ビール大びん換算）となった。マイナス成長は15年連続だ。

　改元祝賀ムードの高まりや、ラグビーワールドカップの盛り上がりなどの好材料もあったが、長梅雨・低温、地震、台風など度重なる自然災害や、料飲店需要の停滞、消費増税と消費者心理の冷え込みなどが悪影響を及ぼした。カテゴリー別にみると、ビールが96%程度の約１億8,350万箱、発泡酒も92%程度の約4,580万箱と、ともに減少。反面、発売２年目となった「本麒麟」の大幅増と、「金麦〈ゴールド・ラガー〉」（サントリー）、「極上〈キレ味〉」（アサヒ）といった新製品群がけん引した新ジャンルは105%程度の１億5,650万箱と唯一伸長した。

▼以下略