国内のベビーフード市場は近年伸長傾向を続けている。日本ベビーフード協議会生産統計によると、18年は前年比12%増の302億1,981万円、重量ベースでは13.2%増の１万5,022tとなり、３年連続でプラスとなった。

　一方、総務省人口統計発表による18年出生数は前年比2.9%減の91万8,397人で、1975年と比較すると出生数は半減している。

　出生数が減少する中、ベビーフードが伸長を続ける背景には、共働き世帯の増加が挙げられる。労働政策研究・研修機構調べによると、共働き世帯の割合は1980年の約35%から2017年には約67%まで上昇。また、内閣府調べによる女性の年齢階級別労働力率も、これまで30〜40代が減少傾向にあったが、18年には30〜40代女性の労働力も70%以上で推移しており、結婚・出産によるM字カーブは解消されつつある。

　また、離乳食が始まる時期から幼児を連れて外出する機会が増加することから、これに比例して、手軽に携帯できる「詰め合わせ」タイプや「ウェット型レトルトパウチ」の伸びが顕著となっている。

　さらに、今年３月に厚労省が栄養面での子育ての支援手引きである「授乳・離乳の支援ガイド」を12年ぶりに改定。国の母乳推進により母乳率が向上し、そこから派生する新たな課題が今回の改定のキーワードとなった。新たな支援ガイドは「ママ・パパの生活スタイルや考え方に寄り添う支援」内容へと変化しており、離乳については「離乳食作りの負担軽減のため、ベビーフードの上手な使用を。離乳食作りの参考になることも。」という一文が新たに記載された。

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