（大阪）今年の凍り豆腐の生産量は２年連続の増産となるかどうか、12月の消費が焦点となってきた。

　長野県凍豆腐工業協同組合調べによる今年の原料大豆使用量は、１〜11月累計で1.7%増の着地となった。今年は消費増税の裏年となることや、凍り豆腐の健康機能効果への関心が高まっているため、とくに５月以降は各月とも前年実績を上回り、６月、９月は２ケタ増という異例の伸びを示した。メーカー出荷ベースでも旭松食品の４〜９月期が17%増と回復に転じ、みすずコーポレーションも17%増と高い伸びで折り返した。ところが、前年の10月以降がテレビ放映の影響で高い生産実績となっているため、今年10月の原料大豆使用量は7.5%減と大幅に減少。直近の11月も2.4%減少した。メーカー出荷でも10月、11月が20%以上落ち込んだ企業もあり、９月までの貯金を減らす展開となっている。同様に12月の生産量も、昨年が５%増と高い水準のため、これをどう乗り越えるかが焦点となっている。例年、12月はおせちなどの需要で消費が年間最大となるため、各社ともある程度の水準は確保できる見通しだが、前年の生産実績をクリアできるかどうかは予断できない情勢だ。