日本フランチャイズチェーン協会は、「2014年度フランチャイズチェーン統計調査」結果を発表した。チェーン数、店舗数、売上高ともに着実に成長していることが明らかになった。同年度の日本国内のFC数は1,321チェーンで、前年度比1.3%増（17チェーン増）と５年連続、総店舗数は25万9,124店、2.6%増（6,610店増）で６年連続、売上高は24兆1,337億円、2.8%増（6,564億円増）で５年連続のプラス成長となった。

　業種別にみると、小売業は１チェーン減ったが、店舗数4.1%増、売上高3.0%増と伸長。うちCVSはチェーン数は変わらなかったものの、店舗数は大手チェーンの大幅な出店増により5.4%増と小売全体を押し上げた。またPB商品の強化、カウンターコーヒー・スイーツ等の伸長により売上高も5.4%増、10兆円を超える規模に拡大した。一方、外食業は12チェーン増、店舗数2.1%増、売上高1.8%増で３年連続増加。「持ち帰り弁当・寿司」は大手が伸長、中小は厳しい結果となった。「ハンバーガー」は大手の売り上げ減の影響で8.5%の大幅減。「カレー・牛丼」は店舗数6.6%増、売上高6.3%増とともに高い伸び。同カテゴリーに含まれるかつ丼やてんぷら店も好調だった。「居酒屋・パブ」は低価格志向が去り、専門性の高い業態などに人気が移行。「コーヒーショップ」は積極的な店舗改装や新メニュー開発により各チェーンとも好調だった。外食業界は新たな立地への出店や客層の開拓に向け、新業態開発に余念がない。昨年から始まった肉ブームによりFF系や熟成肉などのステーキ店や短時間・低価格で店舗で提供するピザ、天ぷらなど次々と新ブランドが開発された。今後は新業態や日本初上陸ブランドのFC化が期待されている。