TPP交渉における農林水産物の交渉結果が発表されたが、パスタ市場の影響に関しては、原料価格が下がれば最大輸入先であるイタリアとの競争力が高まる反面、特に業務用で米国からの輸入が増加する可能性がある。米国には、日本の大手パスタメーカーが生産拠点を構え、主に業務用として輸入している。なお、原料価格は為替とデュラム小麦相場の関係で一概に下がるとは言えない。

　14年のパスタ国内生産量は15万4,767t、うち、市販用は約54.5%、業務用約45.5%。対して、輸入量は13万3,015t。市場で輸入品は46.3%と高いシェアを占める。うち、イタリアは７万5,228tと輸入量の56.6%を占め、次いでトルコが２万9,504t。トルコは近年、圧倒的な価格差で急増し市販用・業務用ともに展開されている。３位は米国で２万1,087t、主に業務用で流通している。

　TPP交渉でパスタに関しては、原料はマークアップが９年目までに50%削減、製品は９年目までに60%削減となり、原料のデュラム小麦のマークアップ削減率と製品の関税削減率に差異が生じる。削減率は関税、マークアップともに該当年までに均等な割合で削減される。パスタ製品の現行関税率は、スパゲティ・マカロニが各30円/kg、その他パスタ5.1〜23.8%。TPP交渉により、スパゲティ・マカロニの関税率は段階的削減で９年目までに60%削減（12円/kg）、その他パスタは11年目までに無税となる。

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